
採用ブランディングとは、採用市場における自社の認知度アップを目指す活動です。
「認知度が低くて、募集しても人材が集まらない」
「内定辞退や早期退社が止まらない」
こういった中小企業の採用活動における悩みを解決に導く手法が、採用ブランディングです。
今回は、重要度が増す一途である採用ブランディングを概観しながら、期待できるメリットや、採用ブランディングの具体的な方法について解説します。
採用ブランディングとは、採用市場におけるブランディング、の意味です。なお「ブランディング」には、次の2つの目的があります。
ブランドの価値や認知度を高める
独自性を打ち出して他社と差別化を図る
採用ブランディングでは、求職者である学生に対して、企業イメージやメッセージを訴求します
中小企業の場合、大手企業に比べて認知度の面で後れをとる傾向が顕著です。しかしターゲットである学生に認知されなければ、会社説明会やインターンシップに応募者を集めることも、採用につなげることもかないません。
自社のブランド力を高めて学生に広く認知されることは、自社が欲しい人材を確実に獲得するための、必須条件です。
と同時に競合他社との差別化も、採用ブランディングの重要な目的です。
少子化に伴い、売り手市場は加速しています。唯一無二の自社の魅力や強みを発信することが、限られた人材を取り合う昨今の採用市場で勝ち抜くために欠かせません。
採用ブランディングでは、自社の認知度アップのために、次のような内容を発信します。
自社の経営方針や企業理念
業務内容
企業としての安定性
待遇や福利厚生
社内の雰囲気・風土
他社にはない自社の強み
自社で働くメリット
採用ブランディングと採用マーケティングの違いは、次のとおりです。
採用ブランディング:自社の認知度アップや他社と異なる自社の独自性を学生に訴求
採用マーケティング:会社説明会やインターンシップへの参加や応募といった具体的な行動を学生が起こすような仕組みづくり
採用マーケティングを加速させるために、採用ブランディングで認知度アップを図ることが欠かせません。そして採用ブランディングの効果を高めるために、採用マーケティングによる市場調査や仮説の構築、計画の実施、改善の流れが必要です。
採用ブランディングとマーケティングのどちらが欠けても、採用活動の成功はありません。
<採用マーケティングの詳細はこちら>
採用ブランディングを実施することによるメリットは、次のとおりです。
認知度が上がり応募者が増える
自社が欲しい人材の獲得
内定辞退の回避
早期退職の回避と定着率の向上
採用コストの削減
「新卒を募集しても、応募者が集まらない」
「インターンシップを開催しても、参加者が集まらない」
「説明会の予約率が低い」
中小企業の採用活動において、大きな悩みのひとつが、学生が集まらず母集団形成につながらないことです。
2025年卒からはインターンシップ制度が改正されています。これに伴い、採用活動の早期化が加速しました。大学3年生が参加するインターンシップの段階で確実に応募者を集められなければ、採用活動は一層、難易度が上がるでしょう。
しかし、ここで採用ブランディングを実施すれば、認知度アップや他社との差別化が可能です。
採用ブランディングは母集団形成と同時に、自社が求めており親和性が高い人材を獲得する有力な手立てでもあります。
仮に多くの応募者が集まっても、自社が希望する人事像をかけ離れていたのでは、採用につながりません。採用ブランディングによる自社の独自性を発信することは、自社に共感する学生を集め、つながりや信頼を構築するプラットフォームづくりの足がかりです。
採用ブランディングで自社に興味を持つ学生とつながることはすなわち、自社のファンを作る活動です。採用ブランディングで学生との関係性を構築しながら、実際の業務内容や社内の様子を発信すれば、学生の入社に対する意欲が高まります。
内定辞退は、採用担当者を悩ます大きな問題のひとつです。リクルート就職みらい研究所の調べによれば、2024年卒の内定辞退率は63.8%におよびます。これは、前年同月の64.7%とほぼ同率です。
(画像出典:リクルート就職みらい研究所就職プロセス調査(2024年卒)「2023年9月1日時点 内定状況」)
また同調査によれば、2023年卒の内定取得数の平均は2.5社、2022年卒は2.33社、2021年卒は2.25社でした。複数の内定を獲得する学生は、年々増加しています。
つまり優秀な人材を見つけて内定を出しても、実際に入社するとは限りません。他社と比較検討される中で、自社が淘汰される可能性が十分に考えられます。
こういった事態を避けるために、採用ブランディングの施策を講じて情報を発信し、自社を選ぶべき理由を学生に伝えることが必須です。
(①入社3年で3割が離職するの記事)で触れたように、新卒の3年以内の早期退職に歯止めが効かない状態が続いています。
(画像出典:厚生労働省 新規学卒者就職率と就職後3年以内離職率)
早期退職は、企業にとって甚大なリスクをもたらすため、未然に回避しなければなりません。そして早期退職を防ぐ策として有効なもののひとつが、採用ブランディングです。
採用ブランディングによって企業の価値観や風土を発信すれば、強く共感した人材を集めた上での採用が可能です。自社の様子を十分に理解した上で入社する人材であれば、入社後にミスマッチが発生しにくくなり、早期退社の防止につながります。
採用ブランディングに成功すれば、認知度が上がり応募者が増え、確実に採用できる可能性が高まります。また採用ブランディングで主に活用するSNSをはじめとするツールは、広告出稿より低コストです。費用対効果を高めながら、採用コスト削減につながります。
限られた予算で最大の成果をあげたい中小企業に多くのメリットをもたらすのが、採用ブランディングという手法です。
採用ブランディングによる情報の訴求には、次の3つが主に用いられます。
SNSや動画は、拡散力の強さと利用者の多さにおいて、圧倒的な魅力を放つツールです。
採用ブランディングで用いる代表的なツールは、オウンドメディアやSNSといったデジタルツールです。SNSを活用すれば、採用広告より低コストで採用ブランディングができます。
またSNSは、ターゲットとなるZ世代の9割超が日常的に利用しているメディアです。
(画像出典:総務省 令和4年情報通信に関する現状報告の概要 第3章第8節)
総務省の調べでは、動画投稿・共有サービスに費やす時間の平均は、平日は51.0分、休日は74.1分でした。これに対してZ世代では、100分を超過していることがわかっています。
(画像出典:総務省情報通信政策研究所 第2章2-1インターネットの利用項目別の利用時間と行為者率)
採用ブランディングで認知度を高めるために、SNSを頻繁に更新して、学生の興味を引くことが欠かせません。
SNSで学生との接点を作ったら、より強い関係性を構築する段階に移行します。
このとき活用したいのが、説明会や座談会といった、学生と直接的なコミュニケーションを取る手法です。心理学では、人は何度も目にしたり会ったりするうちに好感を持つ傾向(ザイオンス(単純接触)効果)があることがわかっています。
SNSで作った接点をより強固にするために、イベントやミートアップに誘導して自社社員と交流する場を作ることが大切です。
自社で魅力的なイベントやミートアップの機会を作るのは難しいと感じる場合は、大学1、2年生にキャリア体験を提供しながら企業との接点を作るサービス、「キャリポート」をはじめとするサービスをご活用ください。
たとえば「キャリポート」では、インタビュー、社内ツアー、ワークショップなどの「体験」の企画、運営、さらに「体験」を記事や動画といったクリエイティブ化し、説明会やインターンシップ等へ誘導するところまで、ワンストップで提供しています。
「キャリポート」は、採用ブランディングの実現を包括的にサポートする、中小企業の採用活動における力強いサポーターです。
ブログやオウンドメディアは、SNSよりも成長に時間がかかるのが弱点です。しかし蓄積型のメディアであることから、掲載する情報が増えるほどGoogle検索で上位表示されやすくなり、よりコアな情報を届けるプラットフォームとして活躍します。
たとえばイベントやミートアップ当日の様子を、ブログやオウンドメディアに掲載するのはいかがでしょうか。就職活動に際して学生が強く興味を持つ、企業の実際の雰囲気や社員の様子の訴求が可能です。このときSNSと連携させれば、自社の情報を拡散する効果も見込めます。
採用ブランディングは、認知度アップと他社との差別化に欠かせない施策です。そしてSNSやイベントなど、得意分野が異なるツールを組み合わせることで、より効果を発揮します。
「採用ブランディングを始めたいが、何から手を付ければよいかわからない」
「学生と接点になるイベントは、どう企画すれば良いの?」
こういったお悩みは、「キャリポート」にご相談ください。採用ブランディングの最初の一歩からトータルでサポートし、採用活動の成功まで伴奏します。
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